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【驚愕】SBI証券が米国株の最低取引手数料を0米ドルに値下げ!!

株式の取引をしていると避けては通れないのが取引手数料。

2019年6月までは米国株が取引できるネット証券3社(マネックス証券・楽天証券・SBI証券)の最低取引手数料(税抜)は5米ドルでした。

マネックス証券が2019年7月8日(月)から米国株の最低取引手数料(税抜)を0.1米ドルに引き下げることを発表してから値下げ合戦がスタート。

まず楽天証券が2019年7月22日(月)から米国株の最低取引手数料(税抜)0.01米ドルに引き下げることを発表。

マネックス証券も楽天証券の最低取引手数料に追随する形で2019年7月22日(月)から米国株の最低取引手数料(税抜)0.01米ドルに引き下げることを発表。

マネックス証券と楽天証券の値下げバトルが繰り広げられるなかSBI証券は沈黙を守っていました。

2019年7月9日(火)、SBI証券がついに沈黙を破り、米国株の最低取引手数料を0米ドルに変更することを発表。

マネックス証券と楽天証券がSBI証券に追随して最低取引手数料を0米ドルに引き下げてくるか注目です。

2019年7月22日(月)からの米国株の最低取引手数料はSBI証券が0米ドルですが、マネックス証券・楽天証券も0.01米ドルと十分な安さです。

マネックス証券・楽天証券・SBI証券のネット証券3社が最低取引手数料を値下げするこのタイミングは間違いなく米国株の取引を始めるチャンスです。

とはいえ米国株投資を始めるにあたって以下のような疑問もあるのではないでしょうか?

「米国株取引ではどんな米国企業の株式を購入できるのか?」

「米国株の最低取引手数料が値下げされたけど、実際に米国株式を購入する場合の取引手数料ってどうなるの?」

この記事では以上の疑問について答えていきます。

米国株の取引には証券口座の開設が必要です。

2019年7月22日(月)から米国株の最低取引手数料が値下げされるネット証券3社の証券口座を開設して米国株の購入に備えておきましょう。

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米国株取引ではどんな米国企業の株式が購入できるのか?

ネット証券3社の米国株が最低取引手数料が大幅値下げされ手軽に米国株を購入できるようになるわけですが、どんな企業の株式が購入できるようになるのか気になりますよね。

ネット証券3社で取引できる代表的な米国企業の株式は以下のとおりです。

ネット証券3社で取引できる代表的な米国企業の株式

・アルファベット(GOOGL、GOOG)
・アマゾン・ドット・コム(AMZN)
・フェイスブック(FB)
・アップル(AAPL)
・マイクロソフト(MSFT)
・ツイッター(TWTR)
・スターバックス(SBUX)
・ラルフローレン(RL)
・コカ・コーラ(KO)

アルファベット(GOOGL、GOOG)はグーグルを運営している企業ですし、

アマゾン・ドット・コム(AMZN)が運営しているECサイトであるアマゾンを使ったことがない人はいないのではないかほど広まっていますし、

コカ・コーラ(KO)は飲んだことがないという人はいないくらい有名なコーラを作っている会社ですしいずれの企業も有名だと思います。

上記の企業はいずれも米国の企業ですが、日本で生活している人にとっても身近な企業なのではないでしょうか?

ネット証券3社では日本で生活している人にとっても大変身近な米国企業の株式を購入することができます。

自分自身が利用しているサービスや商品を提供している米国企業の株式を、企業を応援する意味も込めて購入してみるのもいいかもしれませんね。

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米国株の最低取引手数料をネット証券3社で比較

ネット証券3社の取引手数料をあらためて確認しておきましょう。

主要ネット証券の米国株取引手数料(税抜)比較 2019年7月22日(月)以降
米国株取引手数料 マネックス証券 楽天証券 SBI証券
取引手数料 約定代金の0.45% 約定代金の0.45% 約定代金の0.45%
最低取引手数料 0.01米ドル
(1セント)
0.01米ドル
(1セント)
0米ドル
最大手数料 20米ドル 20米ドル 20米ドル

現時点での最低取引手数料(税抜)はSBI証券の0米ドルが最安値になっています。

マネックス証券と楽天証券がSBI証券に追随してくるかに注目ですね。

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2019年7月22日(月)以降にネット証券3社で米国株を購入する場合の手数料はどうなるの?

米国株の最低取引手数料が値下げされたのはわかったけど、実際に米国株式を購入する場合の取引手数料がどうなるのか、気になりますよね。

2019年7月22日(月)以降のネット証券3社の取引手数料をもとに実際に必要な取引手数料を計算してみます。

取引手数料を計算するための株価は2019年7月8日(月)のGAFA(アルファベット・アマゾン・ドット・コム・フェイスブック・アップル)の終値をもちいます。

米国株式は1株から取引できるので1株取引した場合の取引手数料を計算します。

企業名 2019年7月8日(月)の終値[米ドル] 取引手数料(税抜)[米ドル]
マネックス証券
楽天証券
SBI証券
アルファベット(GOOG) 1,116.35 5.02 5.02
アマゾン・ドット・コム(AMZN) 1,952.32 8.78 8.78
フェイスブック(FB)
195.76 0.88 0.88
アップル(AAPL) 200.02 0.90 0.90

最低取引手数料が0.01ドルで同じなマネックス証券と楽天証券はまとめて表にしました。

実際に取引手数料を計算してみると、約定代金の0.45%(税抜)の取引手数料がかかるので、楽天証券とマネックス証券の最低取引手数料である0.01米ドルやSBI証券の最低取引手数料である0米ドルが適用される銘柄というのは少ないのではないか、という点に気づきますね。

計算してみると2.22米ドル未満で購入できる銘柄があった場合、楽天証券とマネックス証券の最低取引手数料である0.01米ドルが適用されることになりそうです。

よく考えてみると今回の最低取引手数料の引き下げで恩恵を受ける銘柄ってのはそんなに多くないのではないでしょうか。

ネット証券3社のいずれも最低取引手数料を値下げしただけで、多くの銘柄の実質的な手数料は引き下げられてはいないということかもしれません。

今後ネット証券3社のどの証券会社が約定代金0.45%という取引手数料のパーセンテージを下げくるか注目したいところです。

【驚愕】SBI証券が米国株の最低取引手数料を0米ドルに値下げ!! まとめ

マネックス証券・楽天証券・SBI証券のネット証券3社の米国株の最低取引手数料の値下げについて解説してきました。

実際に取引手数料を計算してみたところ、最低手数料の値下げの恩恵を受ける銘柄というのはそれほど多くはなさそうな感じがします。

マネックス証券と楽天証券がSBI証券に追随して最低手数料を引き下げるのか?

それとも約定代金の0.45%の取引手数料のパーセンテージを変更してくる証券会社が現れるのか?

今後のネット証券3社の動きに注目です。

とはいえ今回の最低取引手数料の値下げによって米国株が購入しやすくなることは間違いありません。

ネット証券3社とも最低取引手数料が変更されるのは2019年7月22日(月)からです。

また米国株を購入するためには証券口座が必要です。

引き下げられた最低手数料で米国株を購入するために、ネット証券3社の証券口座を開設しておきましょう。

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